現在、日本で家を建てるときには「建築基準法」で定められたルールの順守が義務付けられています。建築基準法とは、人間の生命と健康、財産の保護のため、建築物の面積や高さ、用途などの制限とともに、構造や技術基準などが定められた法律のことで、耐震基準についてもこの法律で述べられています。

建築基準法は1950年に制定されましたが、その後、大きな地震が起きたるたびに耐震基準が改正されています。その中でも最も大きな改正が1981年の「新耐震基準」の導入で、1978年に起きた宮城沖地震を教訓に、耐震設計法が抜本的に見直されました。

現在はこの「新耐震基準」がベースですが、1995年に起きた阪神淡路大震災の被害を受け、2000年に木造建築物の構造体の強化基準などが設けられています。

1. 強度が高く品質の安定した「構造用集成材」を採用
SE構法の構造躯体に使用する木材には、すべて「構造用集成材」が使われています。「構造用集成材」とは、十分に乾燥され強度ごとに分類した「ラミナ」と呼ばれる木材を、科学的に計算しながら張り合わせた「エンジニアリングウッド」のことです。強度や性能が明確であるということは、「どの部分にどの部材を採用するか」を安心して決められるということでもあります。その点で、SE構法を耐震性に優れた構造躯体にするために、とても重要な要素となっているわけです。

2. 柱と梁の接合部の断面欠損が少ない
一般の木造軸組工法では、柱と梁をつなげる部分に「ほぞ」といわれる穴加工をしているケースがほとんどです。これについてはその部分の強度不足が問題視されています。大地震の際にこの接合部が壊れたケースも多く見られました。
SE構法では、特殊な金物を使うことでその断面の欠損が少ないというメリットがあります。また、乾燥している集成材ということで、木造自体の収縮も少なく、なおかつボルトやドリフトピンで強固に接合しているので、熊本地震でも注目された「連続した揺れ」に対しても非常に強いと言えるのです。

3. 柱の引き抜き強度が高い
大きな地震による揺れが発生した時に、最も壊れやすい部分が柱と基礎の連結部分です。この部分が弱いと、大地震時に柱ごと引き抜かれて建物が大きく損傷します。在来木造では、基礎と連結した土台を介して柱が取り付いているので、いくら金物で補強しても強度に限界があります。
SE構法では、「柱脚金物」という特殊な金物で、基礎と柱が直接連結しているので、その引き抜き耐力が大きく向上しています。その力は最大24.4tという数字で、在来木造のホールダウン金物の5倍以上もの力を発揮するのです。これによる耐震性の向上はとても大きいものがあります。

4. 精度の高い指定プレカット工場で加工
たとえ科学的に「構造計算」をして耐震性の高い設計図を作成したとしても、実際に使うその部材や加工精度が低品質なものであればまったく意味をなしません。
SE構法では、構造計算によって指定された部材の種類や大きさ、金物の設定などのデータがそのまま指定プレカット工場へ直接つながる仕組みを持っています。それによって、計算された通りの部材が高精度に加工されて、建築現場に直接届きます。